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アジアで最も賞賛される企業ランキング（2012年）【Fortune（フォーチュン）】

2012/08/30(木) 17:54:04

（画像:「Fortune Volume 165, Number 4」の表紙　　　　　
2012年3月19日現地発売）　　　　　

【データ入力日】2012年8月27日

【カテゴリ】「企業・ビジネス」

【出典】Fortune（フォーチュン）

　2012年３月、アメリカの経済・ビジネス誌「Fortune（フォーチュン）」は、「世界で最も賞賛される企業 2012（World's Most Admired Companies 2012）」を発表した。
　また併せて「アジア太平洋」「欧州」「アメリカ」の３つの地域・国ごとのランキングも発表された。本ランキングは「アジア太平洋部門」の結果を「アジアで最も賞賛される企業ランキング（2012年）」としてまとめたものである。

　「世界で最も賞賛される企業 2012」は、世界各国で活躍するビジネスリーダー・企業経営者15000人を対象に、最も賞賛・尊敬する企業を尋ね、その結果をランキング形式で発表するもの。その中から各地域ごとに上位50社のの結果も公表される。

　「賞賛」の基準として以下の９つの属性が示されている。

　　1. 優秀な人材を誘致し、保持する能力（Ability to attract and retain talented people）
　　2. 経営の質（Quality of management）
　　3. コミュニティと環境への社会的責任（Social responsibility to the community and the environment）
　　4. 革新的であること（Innovativeness）
　　5. 製品またはサービスの品質（Quality of products or services）
　　6. 企業資産活用の賢明さ（Wise use of corporate assets）
　　7. 財務の健全性（Financial soundness）
　　8. 長期的な投資をする価値（Long-term investment value）
　　9. グローバルにビジネスを行なう有効性（Effectiveness in doing business globally）

　この調査では、「世界で最も賞賛される企業」であるための条件・要因として、「戦略の実行・実現」「長期的な業績維持に向けた構造・プロセスの構築」「人材を通じた成功の達成」「指導力・能力の重視」の４つを挙げ、これらが企業経営に与える重要性を指摘している。

　アジア太平洋部門の結果を見ると、上位50社のうち30社が日本企業で占められている。その中で１位は「Toyota Motor（トヨタ）」、２位「Canon（キヤノン）」、３位「Samsung Electronics（サムスン）」であった。

　なお元のランキングの「世界で最も賞賛される企業 2012」の結果も併せてご覧ください。

　　　「世界で最も賞賛される企業ランキング（2012年）【Fortune（フォーチュン）】」

アジアで最も賞賛される企業ランキング（2012年）【Fortune（フォーチュン）】

順位	企業名	業種	国
1	Toyota Motor （トヨタ自動車）	自動車	日本
2	Canon （キヤノン）	エレクトロニクス	日本
3	Samsung Electronics （サムスン電子）	エレクトロニクス	韓国
4	Sony （ソニー）	エレクトロニクス	日本
5	Honda Motor （本田技研工業）	自動車	日本
6	Singapore Airlines （シンガポール航空）	航空	シンガポール
7	Panasonic （パナソニック）	エレクトロニクス	日本
8	Huawei Technologies （華為技術・ファーウェイ）	通信	中国
9	China Mobile Communications （中国移動通信）	通信	中国
10	LG Electronics （LG電子）	エレクトロニクス	韓国
11	Cathay Pacific Airways （キャセイパシフィック航空）	航空	香港（中国）
12	BHP Billiton （BHPビリトン）	鉱業	オーストラリア
12	Lenovo Group （聯想集団・レノボ）	エレクトロニクス	中国
14	Hyundai Motor （現代自動車）	自動車	韓国
15	POSCO （ポスコ）	鉄鋼	韓国
16	Komatsu （コマツ）	建設機械	日本
17	Tata Steel （タタ・スチール）	鉄鋼	インド
18	Bridgestone （ブリヂストン）	ゴム製品	日本
19	Sharp （シャープ）	エレクトロニクス	日本
20	Taiwan Semiconductor Manufacturing （TSMC）	エレクトロニクス	台湾
21	Mitsubishi Heavy Industries （三菱重工業）	重工業航空宇宙・軍需	日本
22	Softbank （ソフトバンク）	通信	日本
23	Fujitsu （富士通）	エレクトロニクス	日本
24	Ajinomoto （味の素）	食品	日本
25	Baosteel Group （宝鋼集団）	鉄鋼	中国
25	Kirin Holdings （キリンホールディングス）	飲料	日本
25	Mitsubishi Electric （三菱電機）	エレクトロニクス	日本
25	Toshiba （東芝）	エレクトロニクス	日本
29	China Telecommunications （中国電信）	通信	中国
29	Mitsubishi Chemical （三菱化学）	化学	日本
31	All Nippon Airways （全日本空輸）	航空	日本
31	Tokio Marine Holdings （東京海上ホールディングス）	保険	日本
33	Nippon Steel （新日本製鐵）	鉄鋼	日本
33	Sumitomo Mitsui Financial Group （三井住友フィナンシャルグループ）	銀行	日本
35	Hyundai Heavy Industries （現代重工業）	重工業・複合	韓国
36	Nissan Motor （日産自動車）	自動車	日本
37	Acer （エイサー）	エレクトロニクス	台湾
37	Cathay Life Insurance （キャセイ生命保険）	保険	台湾
37	China Minmetals （中国五鉱）	鉄鋼	中国
37	Hitachi （日立製作所）	複合エレクトロニクス	日本
41	Asahi Breweries （Asahi Group Holdings）（アサヒ飲料（アサヒグループホールディングス））	飲料・食品	日本
41	China National Petroleum Corp. （中国石油天然気）	石油・ガス	中国
41	Flextronics International （フレクストロニクス）	エレクトロニクス	シンガポール
41	Hon Hai Precision Industry （鴻海精密工業）	エレクトロニクス	台湾
41	Kao （花王）	日常用品	日本
41	KDDI	通信	日本
47	Denso （デンソー）	輸送用機器	日本
48	Japan Tobacco （日本たばこ産業）	食品・総合	日本
48	Koc Holding （コチ・ホールディング）	複合	トルコ
48	NEC	エレクトロニクス	日本
48	Nippon Telegraph & Telephone （NTT 日本電信電話）	通信	日本
48	Petronas （ペトロナス）	電気・ガス	マレーシア
48	Sumitomo Chemical （住友化学）	化学	日本